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更新日付:2021年3月9日 / ページ番号:C073229

スポーツイベントの再開に向けた留意事項について

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スポーツイベントの再開に向けた感染拡大予防ガイドラインについて

新型コロナ禍におけるスポーツイベントの再開に向けた感染拡大予防ガイドラインが、公益財団法人日本スポーツ協会及び公益財団法人日本障がい者スポーツ協会から示されています。
各スポーツ関連団体におかれては、本ガイドラインに従っていただくとともに、会場となる施設管理者と十分協議をし、感染拡大防止に細心の注意を払いながら、適切にスポーツイベントを開催・運営してください。
また、チェックリストも作成されていますので、併せてご活用ください。

スポーツイベント再開に向けた感染拡大予防ガイドライン(210215改訂PDF形式 439キロバイト)
スポーツイベント再開に向けた感染拡大予防ガイドライン(概要)(PDF形式 433キロバイト)
スポーツイベント開催・実施時の感染防止策チェックリスト(210215改訂PDF形式 332キロバイト)

なお、中央競技団体において、競技特性に応じた競技別のガイドラインが作成されている場合は、併せてそのガイドラインに沿って活動してください。
中央競技団体作成の競技別ガイドラインの一覧はこちら(日本スポーツ協会)(新しいウィンドウで開きます)

イベント開催制限の段階的緩和の目安

6月1日から6月18日まで

屋内施設

利用人員が100人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が200人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

6月19日から7月9日まで

屋内施設

利用人員が1,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が1,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

7月10日から7月31日まで

屋内施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

8月1日から8月31日まで

屋内施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

9月1日から9月30日まで

屋内施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

10月1日から11月30日まで

屋内施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

12月1日から令和3年2月28日まで

屋内施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔


3月1日から4月30日まで

屋内施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

屋外施設

利用人員が5,000人以下、かつ社会的距離が2メートル確保できる間隔

イベントの開催制限等について 

内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室から、イベントの開催制限等の取扱いが示されました。
イベントを開催する場合におかれましては、下記の内容に十分御留意ください。
来年2月末までの催物の開催制限、イベント等における感染拡大防止ガイドライン遵守徹底に向けた取組強化等について(令和2年11月12日内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室長事務連絡)(PDF形式 3,709キロバイト)
(2月4日)緊急事態宣言に伴う催物の開催制限、施設の使用制限等に係る留意事項等について(PDF形式 1,858キロバイト)
(2月26日)基本的対処方針に基づく催物の開催制限、施設の使用制限等に係る留意事項等について(PDF形式 1,306キロバイト)
(3月5日)緊急事態宣言の延長等に伴う特定都道府県における催物の開催制限、施設の使用制限等に係る留意事項等について0305(PDF形式 635キロバイト)
併せて、イベントの開催にあたっての留意事項についても示されています。
イベント開催時の参考としてください。
※スポーツイベントに係る留意事項等について掲載しています。
イベント開催時の必要な感染防止対策(PDF形式 951キロバイト)
屋内イベントの開催のあり方に関する検討会とりまとめのポイント(PDF形式 577キロバイト)
イベントの大規模化に伴い高まるリスクへの対策(PDF形式 470キロバイト)
感染リスクが高まる「5つの場面」(PDF形式 328キロバイト)


なお、新型コロナウイルス感染症対策分科会のHP(新しいウィンドウで開きます)において、「クラスターの分析に関するヒアリング調査等の結果と今後に向けた検討」として、自治体に対して各地域におけるクラスターの事例や当該自治体による分析の状況について聞き取り等を行った結果を取りまとめた資料が公表されています。その中には、例えば「運動に係る施設(スポーツジム・ボクシングジム・ダンスクラブ)」(P7)、「寮」(P9)、「スポーツチーム」(P10)といった、スポーツに関係する分野における事例や分析、対策から得られた知見や教訓等も掲載されておりますので、対策の参考としてください。
クラスターの分析に関するヒアリング調査等の結果と今後に向けた検討(PDF形式 831キロバイト)

また、イベントの大規模化等に伴い、万が一、クラスターが発生した場合の医療ひっ迫等の影響も想定されることから、より一層の感染防止策の強化を図るためにも、改めて業種別ガイドライン(新しいウィンドウで開きます)の内容を御確認ください。

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スポーツ文化局/スポーツ部/スポーツ振興課 
電話番号:048-829-1058 ファックス:048-829-1996

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