サイト内検索。検索したいキーワードを入力し、検索ボタンをクリックもしくはキーボードのエンターキーを押してください。
ページの本文です。
更新日付:2021年3月23日 / ページ番号:C065319
「さいたまスポーツシューレ」とは、市内に集積するスポーツ施設群を中心に、市内の宿泊・飲食・研修施設等のネットワーク化によって、さいたま市全体が「ネットワーク型スポーツシューレ」となり、スポーツを「する場」、「学ぶ場」を確保するとともに、企業・大学・団体等が持つ最新の知見や技術を活用した実証実験など、新たなスポーツ産業の成長の場とすることで、スポーツシューレにおいて、民間力を最大限に活用した取組を進めています。
〇「さいたまスポーツシューレ」ロゴの由来
スポーツを「する場・学ぶ場」(グリーン)のフィールドを中心に、「企業・大学・団体等」(ブルー)の知見や技術と、「利用者」(ピンク)である人とを 「ネットワーク」(襷)で繋ぎ、スポーツの持つフェアプレーや爽やかさをビビットな色味で表現しています。
また、「Saitama」、「Sport」、「Schule」の3つの【S】が形のモチーフとなっています。
シューレ(Schule)とは、ドイツ語で「学校」を意味する言葉です。
もともと国民のスポーツが盛んなドイツでは、複数の競技種目に対応できる大規模な滞在型総合型スポーツ施設(センター型スポーツシューレ)が国内各地に設置され、国民のスポーツの場としての役割を担っています。その規模や機能は様々ですが、トレーニングや研修・講座のための屋内施設や宿泊施設、レジャー施設を併設するものもあり、地域の人々のスポーツ・レクリエーション、小さなクラブから代表チームまでのトレーニングや合宿、指導者育成の研修会、ビジネス会議や各種セミナーなど、単に競技の場に留まらない多様な役割を果たしています。
本市では都市機能や既存施設が充実していることから、市内の既存施設や周辺産業をネットワーク化で結ぶ「ネットワーク型スポーツシューレ」により展開しています。
1. スポーツ人材の育成
民間力を活用し、子どもたちを中心とした「未来のスポーツ人材」を育成することで、将来のスポーツ振興の担い手を確保します。
2. 持続可能なスポーツ環境の整備
利用可能なあらゆる既存の民間施設の活用や、民間力を最大限に活用したスポーツ施設等の整備をすることで、持続可能なスポーツ環境を整備します。
3. スポーツビジネス・スポーツ産業の創出・活性化
国のスポーツ産業化の動きと連携し、最新の技術を活かした新たなスポーツビジネス・産業の創出・活性化の支援等を行うことで、将来に渡る持続的なスポーツ振興の原動力を創出します。
さいたまスポーツシューレのような「ネットワーク型スポーツシューレ」を機能させるためには、運営母体が利用者からの申込や要望を受け、ワンストップによるサービスをオーダーメイド型で提供していく「コンシェルジュ機能」が必要となります。
そのため、運営母体は、本市の実情に詳しいことや誘致・支援の実績や企画調整能力、スポーツ施設や宿泊・飲食事業者、公的団体との連携能力、さらには、訴求力のあるPRや営業力を持つ「一般社団法人さいたまスポーツコミッション(SSC)」となっています。
SSCはさいたまスポーツシューレの運営母体として、ネットワークを活用し、市と民間の力を最大限に活用した新たな取組を柔軟かつ効率的、合理的に実施することで地域スポーツの振興及び地域経済の活性化を図り、「スポーツのまち さいたま」の実現につなげていきます。
「さいたまスポーツシューレ活用推進事業」では、ハード面として、既存の宿泊・飲食・研修施設等をネットワーク化により連携させ、スポーツを「する場」、「学ぶ場」を確保する取組を進めています。現在、大規模なスポーツ施設の新設が困難な状況から、スポーツ施設の集積化や規模に優れた荒川左岸のスポーツ施設群を中心に様々な事業を展開しています。また、実施環境(ハード面)の確保に加えて、ソフト事業としては、競技力の向上、指導者の育成等を目的として、子どもたちやアスリート、指導者等を対象に、企業、大学、団体等が持つ最新の知見や技術を活用した、トレーニングプログラムや行動学・栄養学・医科学のデータ分析などを提供する取組を進めています。
具体的な実施事業は以下のとおりとなります。
「さいたまスポーツシューレ」の仕組みのなかで、それぞれが持つ「施設」、「人材」、「知見」、「技術」などの貴重な資産を、市とさいたまスポーツコミッションがともに、ネットワーク化して機能させることで、相互に協力・連携しながら、新たな取組を柔軟かつ効率的・合理的に実施していくため、「さいたまスポーツシューレ連携協定」を締結しています。
今後も企業や団体との連携を広め、地域のスポーツ振興と地域経済の活性化を図り、「スポーツのまち さいたま」の実現を目指しています。
〇 さいたまスポーツシューレ連携協定先一覧(令和3年2月末現在)※敬称略
・さいたま市 ・一般社団法人さいたまスポーツコミッション【運営母体】
・浦和レッドダイヤモンズ ・大宮アルディージャ ・国立大学法人埼玉大学
・株式会社NTTデータ経営研究所 ・NTTコムウェア株式会社
・J:COM ・ラフレさいたま ・NTT東日本埼玉支店 ・大塚製薬株式会社
スポーツ文化局/スポーツ部/スポーツ政策室
電話番号:048-829-1737 ファックス:048-829-1996
表示モード : パソコン版スマートフォンサイト